〈マット栽培品・施工例〉

弊社では平成11年度より社団法人日本植木協会コンテナ部会の屋根・壁面等緑化委員会に参加し、これらに関する調査・研究を行っております。委員会は2年間を一区切りとし、委員全員で調査研究した結果をまとめて参りました。平成13年から平成15年の間は弊社代表取締役石田浩司が委員長を勤め、ドイツへの研修旅行を行うなど、積極的な活動を行っております。

近年、都市部に於けるヒートアイランド現象を受け、2000年4月に東京都は緑化条例として屋上面積の20%を緑化する事を義務付けております。しかし、日本国内においては、使用できる植物の種類が限定されるため、コスト高となることが問題視されています。
当委員会では2005年に実施される予定の緑化面積の更なる義務化に向けて、目標を定めながら研究を重ねております。